投資家限定 先着10名様に観覧チケットをプレゼント
株式会社SOCIAL COMMON CAPITAL（本社：東京都港区 / 代表取締役：大畑 広太）のグループ会社となる株式会社コモサス（本社：東京都港区 / 代表取締役：加藤 義隆）が運営する融資型クラウドファンディング「COMMOSUS」は、電子音楽とデジタル・クリエイティビティの国際フェスティバル「MUTEK.JP」が手がける、大阪・関西万博 公式プログラム「MUTEK.JP Edition 10: Special Program（以下、本プログラム）」へ特別協賛を行うことをお知らせいたします。
COMMOSUS投資家限定、観覧チケットプレゼントについて
本協賛に伴い、COMMOSUSの投資家（※）限定先着10名様に2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)入場チケット及び本プログラムの観覧チケットをプレゼントいたします。
（応募要項）
応募条件：応募時点でCOMMOSUSの投資家登録が完了（投資ができる状態）していること
募集期間：2025年6月3日〜2025年6月6日17時まで
応募はこちら：https://forms.gle/5YmX3UJRvCo36kEDA
投資家登録はこちら：https://commosus.jp/
MUTEK.JP Edition 10: Special Programについて
本プログラムは、「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマとする2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）の理念のもと、MUTEK.JPが推進するデジタル・クリエイティブ分野のコミュニティ形成、芸術文化振興、そして産業の発展を目的に開催されます。当社は本協賛を通じて、創造性と多様性に満ちた社会の実現、そして新たな価値創出の可能性を探求してまいります。
MUTEK.JPについて
MUTEKは、2000年にカナダ・モントリオールで設立された、電子音楽やオーディオ・ビジュアルアートなど、デジタル・クリエイティブ分野に特化した国際的な芸術文化団体です。モントリオールをはじめ、メキシコシティ、バルセロナ、ブエノスアイレス、ドバイ、サンティアゴ、東京の世界7都市でフェスティバルを展開し、実験的かつ自由な表現の場を提供するグローバル・プラットフォームへと発展してきました。アジアで唯一の開催地である日本では、2016年に「MUTEK.JP」を設立。ショーケース、カンファレンス、ワークショップなど多様なプログラムを通じて、国内外のアーティストやクリエイターの交流と発信の機会を創出し、デジタル・クリエイティブ・コミュニティの形成を推進しています。
イベント概要
名称：MUTEK.JP Edition 10: Special Program
in collaboration with エレクトロニコス・ファンタスティコス！
大阪万国博電磁盆踊り 2025 An Electronics Odyssey
開催日：2025年6月27日（金）
会 場：EXPO 2025 大阪・関西万博会場内「EXPOホール・シャインハット」
公演時間：［第1回］17:00–17:40（開場16:00）
［第2回］19:30–20:10（開場18:30）
参加費：無料（事前申込制）※万博会場への入場料は別途必要となります
主 催： 一般社団法人MUTEK Japan
協 賛： 株式会社TRIAD、LAETOLI株式会社、株式会社コモサス
協 力： ETERNAL Art Space
補 助： 令和7年度 日本博2.0事業（独立行政法人日本芸術文化振興会／文化庁）
公式HP： https://tokyo.mutek.org/
公式 Instagram: https://www.instagram.com/mutek.jp/
公式 X : https://x.com/mutek_jp
会社概要
株式会社SOCIAL COMMON CAPITAL
代表取締役：大畑 広太
資本金：1億7,100万円（資本準備金を含む）
所在地：東京都港区北青山2-7-22 3F
事業内容：融資型（貸付型）クラウドファンディング事業、インターネットを利用した金融ほか金融業全般
URL：https://scc.inc
（SCC グループ会社）
株式会社コモサス
代表取締役：加藤 義隆
資本金：1億円
所在地：東京都港区北青山2-7-22 3F
事業内容：融資型（貸付型）クラウドファンディングにおける募集及び私募の取り扱い業務（第二種金融商品取引業）
登録／加入協会：第二種金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2973号、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
株式会社コモサスバンク
代表取締役：加藤 義隆
資本金：1億9,800万円（資本準備金を含む）
所在地：東京都港区北青山2-7-22 3F
事業内容：貸金業
登録／加入協会：東京都知事(2)第31876号／日本貸金業協会第006206号
