不動産アニキの小林大祐が『ハイクラス層354名に不動産投資関心調査』を実施。
不動産コンサルティングのホームコンサルティングソリューションズ株式会社（愛知県名古屋市、代表・小林大祐）は、不動産投資に興味がある年収1,000万円以上の全国男女25〜60歳の354名を集めて、「ハイクラス層の不動産投資関心調査」を実施しました。
調査では不動産投資に興味をもった理由として「副収入を得たい」のほか、「節税効果」「インフレに強い」「保険代わりになる」「時間や手間をかけなくてよさそう」といった回答が多く寄せられました。物件によっては節税効果どころか損失を抱えてしまうものや、管理運営で多大なコスト・労力がかかることも少なくない不動産経営の負の側面をしっかりと把握しないまま、投資に踏み切っている人が多いことが明らかになりました。
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調査サマリー
■不動産投資に興味がある高所得者のうち、約5割以上が不動産投資をはじめている
■不動産投資に興味がある高所得者のうち、約6割が年収1,000万円以上1,300万円未満。さらに不動産投資をしている人は、不動産投資に興味があるがまだやっていない人よりも高年収であることが明らかになった。
■不動産投資に興味をもちはじめる年齢は40代が約4割。30代と50代が約3割。
■不動産投資に興味をもつ理由は、5割以上の人が「本業の収入だけでは心配で、副収入を得たいと考えたから」、4割以上の人が「節税効果を得られると考えたから」、3割以上の人が「貯蓄効果を得られるから」、2割以上の人が「インフレに強いから」、「保険代わりになるから、1割以上の人が「時間や手間をかけなくてもよさそうだと感じたから」と回答しました。
同社代表は、「スルガショックから6年が経過し、再び不動産投資が再開する中で、悪質な業者による不動産投資をする人の知識不足という『不正の温床』は今も変わらない。高所得者層が不動産投資に興味をもつ理由の『副収入・節税効果・貯蓄効果・保険代わり・時間や手間をかけなくてもいい』は、誤解である」と指摘します。
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「ハイクラス層の不動産投資関心調査」実施の背景
本調査を実施する小林大祐は、「不動産投資」で、金無しコネ無し知識無しの会社員から資産30億円への道のりを築いています。また、YouTubeチャンネル『不動産アニキの非常識な投資学』を23年11月から開始し、顧客の不動産経営で実際に起きた不動産業者の不正などを例に、不動産業界の実態を発信し、悪質な業者に対する注意を呼びかけています。
今後、不動産投資に興味がある人にさらに有益な情報を発信するため、不動産投資に興味がある年収1000万円以上の全国男女25〜60歳の354名を集めて、「ハイクラス層の不動産投資関心調査」を実施しました。
「不動産アニキの非常識な投資学」YouTube https://www.youtube.com/@hudousananiki_kobayashi
小林大祐 X（旧ツイッター）：https://twitter.com/Daisuke19760607
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不動産投資に興味がある年収1000万円以上の354名の実態
【約5割が不動産投資をやっている】
まず不動産投資に興味がある年収1000万円以上・全国男女25〜60歳の354名に、不動産投資を現在やっていますか？と伺ったところ、171名（48.3%）は、不動産投資をやっていると回答しました。
【年収は1,000万円以上1,300万円未満が約6割。不動産投資をしている人のほうが高年収】
次に、詳しい収入を伺いました。
全体354名のうち約6割（58.1％）が年収1,000万円以上1,300万円未満という結果でした。以下、1,300万円以上1,700万円未満が約1割（14.1％）、1,700万円以上2,000万円未満が約1割（8.5％）、2,000万円以上3,000万円未満が約1割（9.9％）、3,000万円以上は約1割（9.3％）という結果でした。
また354名全員が不動産投資に興味がありますが、既に不動産投資をしている人と、まだしていない人にわけると、不動産投資をやっている人のほうが更に高年収なことがわかります。
不動産投資をしている人は年収3,000万円以上は14.6%に対して、不動産投資をしていない人は4.4%という結果でした。
【興味をもちはじめる年齢は40代が約4割。次いで30代と50代が約3割】
不動産投資に興味をもちはじめた時の年齢と理由を伺いました。
『不動産投資に興味をもちはじめたときの年齢は？』と伺うと、「40代」約4割（33.9％）、と回答しました。以下「30代」約3割（28.5%）、「50代」約3割（25.4%）、「20代」約1割（12.3%）です。
【本業収入だけでは心配だから興味をもったという理由が5割以上】
さらに興味をもった理由を伺ってみました。
5割以上の人が、「本業の収入だけでは心配で、副収入を得たいと考えたから」（53.7%）と回答しました。以下「節税効果を得られると考えたから」（42.1%）、「貯蓄効果を得られるから」（30.2%）、「インフレに強いから」（22.3%）、「保険代わりになるから」（21.8%）です。
「時間や手間をかけなくてもよさそうだと感じたから」（12.4%）という声もあがりました。
同社代表は、「高所得者層が不動産投資に興味をもつ理由の『副収入・節税効果・貯蓄効果・保険代わり・時間や手間をかけなくてもいい』は、誤解である」と指摘します。
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ハイクラス層の不動産投資にまつわるギモン
不動産投資に興味がある年収1,000万円以上・全国男女25〜60歳の354名に、不動産投資にまつわるギモンを伺いました。
・おすすめの物件の選び方を教えて欲しい （女性・53歳・京都府）
・基礎的なことを知りたい（男性・52歳・福島県）
・不動産が高騰する中、次の不動産を購入するタイミング（女性・44歳・東京都）
・初心者が始めて購入するにはどの様な物件がよいか（男性・45歳・東京都）
等、100件以上の質問が挙がりました。多くの不動産投資に関心を持つ人が正しい知識にアクセスできず多くの疑問を抱えながら投資を検討していることがわかりました。
今後YouTubeチャンネル『不動産アニキの非常識な投資学』では、本調査のアンケートでいただいた質問に答えつつ、最低限知っておくべき不動産の『正しい知識』やリスクなどについて発信していきます。
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調査まとめ【ハイクラス層の不動産投資関心調査】
今回の調査で、「不動産投資に興味があるハイクラス層の年収詳細・興味をもちはじめた年齢や理由」が明らかになりました。不動産投資に興味をもった理由として、5割以上が「本業の収入だけでは心配で、副収入を得たいと考えたから」、4割以上の人が「節税効果を得られると考えたから」、3割以上の人が「貯蓄効果を得られるから」と回答しています。
また2024年2月に実施した『年収1,000万円以上の2,000人に資産運用の実態調査』では、「高年収の人が、不動産投資に興味があるものの情報が多すぎて何を信じたらよいかわからない」ということが明らかになっています。
【年収1,000万円以上・資産運用の実態調査】
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000132154.html
同社代表の小林大祐は20年間不動産業界で生き抜き、不動産関連会社を7社経営している経験を踏まえて、
「不動産投資は不動産『経営』。副業で楽して儲かると安易な考えで始めると、時間やコストがかかる現実に直面する。経営者としての覚悟や知識が必要」
「勉強不足のまま不動産に手を出し、騙されて負債を抱える人が増えないよう銀行も審査を厳しくしている。市場調査を実施し事業計画などを立てた上で、資金的に余裕をもって始めるべきだ」と解説します。
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ホームコンサルティングソリューションズ株式会社 代表 小林大祐について
1976年6月7日生まれ。47歳。大学卒業後、富士ゼロックス関連会社に就職。富士ゼロックス本社に移籍。
企業戦士となるが、「株式会社は株主の為に存在する事」に気づき27歳の時に兼業で創業しました。
金無しコネ無し知識無しの全くのゼロから、総資産30億円を築きます。
現在迄「グループ企業7社」を保有運用し、ゼロイチの事業設計と、事業経営者に不可欠な経営者マインドを、「不動産」を入口として入会した会員へ経営アドバイスを営みます。
小林大祐が代表取締役を務める「ホームコンサルティングソリューションズ株式会社」は、2005年創業・完全審査制で通年60組程の企業・経営者の会員がいます。
2023年11月から運営するYouTubeチャンネル『不動産アニキの非常識な投資学』は、2ヶ月で1万人超えのチャンネル登録者数を突破・不動産アニキとして親しまれています。
【会社概要】
会社名：ホームコンサルティングソリューションズ株式会社
所在地：
［本社］愛知県名古屋市名東区宝が丘288番地センチュリーコート宝が丘106
［関東オフィス］神奈川県川崎市中原区小杉町3-1501-2 プラウドタワー武蔵小杉4502
会社URL：https://hcs20061.xsrv.jp/hcs/
業務内容：収益不動産に特化した家主、大家の為の「コスト削減サービス」の展開
自らの賃貸経営ノウハウに基づく「セミナー、DVDコンテンツ」による知識・ノウハウの供与
不動産賃貸業
代表：代表取締役 小林大祐
設立：2005年4月
不動産アニキ【ハイクラス層の不動産投資関心調査】概要
【調査⽇】2024年3⽉22⽇
【調査⽅法】インターネット調査
【調査地域】全国
【調査⼈数】男⼥354⼈（男性269名/⼥性85名）
【調査対象】年収1,000万円以上の25歳以上60歳以下
【調査機関】Freeasy
